有限会社 斉藤産業

有限会社 斉藤産業

#01築100年以上の木造in土蔵解体工事
お問合わせ
#02軽量鉄骨造住宅解体
お問合わせ
#03除雪・排雪工事
お問合わせ
#04木造住宅解体工事
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#05土間コンクリート工事
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#06鉄骨造店舗解体
お問合わせ
#07木造合掌造り縁切り解体工事
お問合わせ
#08土蔵解体工事
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#09鉄骨造解体工事
お問合わせ
#10L型擁壁工事
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#11現場打ち土留め擁壁工事
お問合わせ

正社員募集

recruit

斉藤産業では、正社員を募集中です。
お電話またはメールにてお問い合わせください。

私たちについて

about

有限会社 斉藤産業は、昭和40年に初代斉藤利明が創業しました。
それから半世紀以上、沢山の皆様に支えられ本日に至っております。

未来へつなげる快適な環境づくりを目指し、現地調査から工事終了まで、お客様に合わせた迅速な対応を心がけております。
工事にあたっては、安全と丁寧を心がけて仕事をいたします。

これまでも、これからも。私たちは、お客様に安心と御満足をお届けします。

  • 昭和40年5月1日

    斉藤産業として創業

  • 平成7年6月21日

    有限会社斉藤産業を設立

施工実績

Works

有限会社 斉藤産業では、昭和40年から培った技術と信頼で対応いたします。
どうぞ安心してお任せください!

施工の流れ

Flow

解体業を行うには各種免許が必要です。

役所への必要書類(建設リサイクル法)の届出を怠った場合は、発注者にも罰則がありますのでご注意ください。
中には免許を持たずに解体工事を行っている業者もいますので、ご依頼前には必ずご確認下さい。

お問い合わせからお引き渡しまで、当社にご依頼いただいた際の解体工事の流れをご紹介いたします。
解体工事は、生活や企業形態の変わり目に行う節目の工事。
皆様が最善の状態で新しいスタートを切れるよう全力でサポートいたします。

  1.  01お問合わせ

    有限会社斉藤産業では、下記のような工事を承っています。

    木造建物解体/鉄骨建物解体/鉄筋コンクリート建物解体/内装解体/外構工事/除雪工事/樹木伐採工事/その他工事

    現地調査は無料です。まずはお気軽にお問い合わせください。

    お問い合わせ

  2.  02現地調査

    お客様のご都合の良い時間帯に、現地調査にお伺いします。
    建物の構造材や規模、近隣状況の調査や、廃棄してほしい不要品のお伺いを実施。
    建物の外部だけでなく内部も確認することで、アスベストの有無や内装材の種類も確認いたします。
    現地調査を行うことで、より適正な費用を算出することができるようになります。

  3.  03お見積もり

    現地調査をもとに、お見積もりを作成いたします。
    解体工事では、住宅前の道路の状態や、物置などの造作物があるかどうかでも、費用は大きく変わってきます。
    ご不明点がございましたら、遠慮無くご質問ください。

    地中内障害物について

    地中内障害物とは建物の地中に埋没している旧基礎コンクリートや不法埋設物や浄化槽等のことをいいます。
    これらの撤去費用は、通常の見積りには含んでおりません。
    工事を進めていかなければわからないことですので、工事途中で地中内障害物を発見した場合、お客様にご報告し、追加費用をいただいております。

  4.  04ご契約

    お見積もりの内容にご納得いただけましたら、ご契約となります。
    お見積もりの内容をもとに打ち合わせを行い、工事のスケジュールや手順を確認していただきます。
    また、解体工事を行う際は、自治体に事前の届け出が必要です。

  5.  05工事開始

    家屋・建物やその他の解体工事の対象物を最終チェックし、工事開始となります。
    解体工事は、騒音や振動、粉塵の発生を伴うため、必ず事前に挨拶回りをいたします。お客様ご自身で行かれても構いません。
    その際はご説明のポイントなどお伝えいたしますので、ご不明点があればいつでもお尋ねください。
    工事中は、近隣の方々の安全に充分に配慮しながら、慎重に作業を進めていきます。

  6.  06工事完了

    解体終了後、廃材が地中に残ったりしていないか、その下にコンクリートが入っていないか確認します。
    解体工事に伴って発生した廃材は木材、鉄、プラスチック、コンクリートガラなどを種類ごとに分別。
    分別した廃材は各産業廃棄物処理場に運搬します。
    仕上げの整地はお客様のご要望によって山砂や砕石整地仕上げを行うことも可能です。

  7.  07お引き渡し

    工事が完了したら、施工箇所に問題が無いかお客様立ち会いのもと確認を行い、お引き渡しといたします。
    その際住宅やビルにおける固定資産税の徴収を止める「建物滅失登記」の作成が必要になります。
    ご希望の方は当社で作成を代行できますので、お気軽にお声掛けください。

アクセス

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